英語を公用語にした企業は多い?英語公用語化のメリットやデメリットも徹底解説

英語公用語-アイキャッチ

グローバル化に伴い社内公用語を英語にする企業や、検討している企業は多いですよね。

日本企業の海外進出において、英語は必要不可欠です。

そこで今回は、英語を社内公用語にすることのメリットやデメリット、注意点について詳しく解説します。

また、英語公用語を取り入れた企業と内容も紹介するので、気になる方はぜひ参考にしてみてください。

目次

社内公用語を英語にした企業を3社紹介!

ビジネス

社内公用語を英語にした企業は意外と多くあります。

その中でも今回は有名な3社について紹介します。

いつ頃から英語が公用語化されたのか、どのような施策があったのかについても詳しく紹介します。

社内公用語が英語になるリアルな経緯は参考になることも多いです。

社会人の方はぜひ一度チェックしてみましょう。

今回紹介する社内公用語を英語にした企業は以下の3社です。

  • 株式会社ファーストリテイリング
  • 楽天株式会社
  • アサヒビール株式会社

株式会社ファーストリテイリング

ファーストリテイリング

株式会社ファーストリテイリングは、ユニクロやGUを展開している有名な企業です。

2012年の3月から社内公用語を英語化しています。

当時は、海外勤務の最低水準として、TOEICの点数を基準にしていました。

社内公用語が英語化するまでの2年間の移行期間中には、英語の勉強時間や授業料補助などの体制も整っていました。

株式会社ファーストリテイリングは、世界各国にブランドがあるので、英語化も分かりますね。

会議や社内文書も基本的に英語で、役職には英語の研修もあります。

外国籍の社員も増え、英語の社内公用語化の結果はしっかり出ています。

楽天株式会社

楽天

楽天株式会社は、2010年に三木谷社長により社内公用語を英語にすることが発表されました。

その後約2年間の移行期間を経て2012年の7月から正式に社内公用語の英語化が行われました。

楽天株式会社は「世界一のインターネットサービス企業を目指す」としているので、英語化は必要でした。

また、英語化は会議だけでなく、資料や社内のやりとりも含まれています。

徹底した社内公用語の英語化により、2015年の楽天社員のTOEICスコア平均800点という結果も出しています。

社員には積極的に英語でコミュニケーションを取ることを推奨しているので、成長も早いですね。

現在では、世界から優秀な人材を確保し、外国籍社員も増えるなど、英語の社内公用語化は成功しています。

アサヒビール株式会社

アサヒ

アサヒビール株式会社は、国際感覚を持つ社員の育成に力を入れています。

海外展開ものためにも、英語学習の体制は充実しています。

CACECで現時点での自分の英語力を把握し、レベル別に分けて英語学習に取り組みます。

初級から上級にわかれているので、それぞれ自分に適切な勉強から始めることができます。

また、海外武者修行では半年ほど海外に派遣され、英語によるコミュニケーションや現地での基礎知識を身につけることが期待されています。

また、独自の施策で国際塾という英語の勉強や欧米のビジネスマナーの出前研修も行っています。

英語学習だけでなく、モチベーションを高める手助けにもなっています。

長期的ビジョンを見据えた英語化です。

社内公用語を英語にする目的は何?

社内公用語を英語にする企業はこれからも増える可能性は高いですよね。

しかし、実際社内公用語を英語にすることにどのような目的やねらいがあるのか分からないという方もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、英語公用化の主な目的について以下の2つを紹介します。

  • 海外展開や企業の成長のため
  • 世界各国の社員とスムーズに連絡を取るため

海外展開や企業の成長のため

英語を社内公用語にする最も多い理由には、海外展開に向けた戦略ということがあります。

国内だけでなく海外にも視野を広げることで、ビジネスチャンスも増え、より一層企業が成長できます。

グローバル化に伴い、英語の需要は増えるため、長期的に考えても英語を浸透させることは必須ですね。

英語で仕事ができることによって、世界中の企業と問題なく共にビジネスができることは大きな利点です。

今はまだ英語を社内公用語にしている企業は少ないですが、今後のことを考えると他人事ではないですよ。

社内公用語の英語化は、企業成長だけでなく効率化にも繋がり、長い目で見るとメリットが大きいです。

世界各国の社員とスムーズに連絡を取るため

最近では、海外にも拠点や支社を持っている企業は多いですよね。

世界各国にいるスタッフや社員と問題なく連絡を取るために、英語を取り入れる理由もあります。

現地のリアルな声を、直接英語で知ることが出来ることはとても重要ですね。

また、業務連絡だけでなくコミュニケーションも可能になるので、全ての社員が快適に働きやすくなります。

お互いの細かい意思疎通が可能になることで、改善されることも多いでしょう。

今後はより一層グローバル化が想定されるので、円滑なコミュニケーションのためにも英語は必要と判断されます。

また、海外に支社がある企業だと派遣の機会もあるので、英語が話せる全社員に平等なチャンスが与えられますね。

社内公用語を英語にするメリットを5つ紹介!

紹介

では社内公用語を英語にすることでどのようなメリットがあるのか紹介します。

それぞれ具体的な理由や効果も説明するのでぜひ確認してみましょう。

主なメリットには以下の5つがあります。

  • グローバル化に向けて遅れをとらない
  • 世界中から優秀な人材を確保できる
  • 常に最新の情報をインターネットから手に入れられる
  • 人件費や無駄な時間が削減できる
  • 風通しが良くなり意見を言いやすい雰囲気ができる

グローバル化に向けて遅れをとらない

最近では、アジア圏や非英語圏の国の企業も英語を導入していることが多いです。

企業が世界進出するには、英語圏だけでなく非英語圏も視野に入れますが、どちらにせよ英語が必要になっています。

そのため、グローバル化に向けて世界展開をするには英語ができないとついていけない可能性が出てきます。

英語を社内公用語にすることで、海外との取引も効率的に行えるのでビジネスチャンスにつながります。

世界中の人や文化が集まる環境にも臨機応変に対応できるようになります。

また、企業の海外進出に加えて、本当のグローバル企業を目指すために英語を公用語にする企業は多いです。

そのため、企業が成長するにあたって英語化は大きなメリットとなりますね。

世界中から優秀な人材を確保できる

社内公用語が日本語だと、世界各地の外国籍の社員は働きにくいですよね。

しかし、社内公用語を英語にすることで、世界中から人材を確保できるようになります。

日本だけでなく世界に広がることによって、より優秀な人を見つけることができるので企業の成長のサポートにもなります。

外国籍の社員が増えることで、グローバル企業と言うことも周りに知ってもらうこともできます。

また、日本国内からも英語を基準とすることでより貴重な人材が集まります。

日本人には英語を話せる人や、海外に視野を向けている人は少ないです。

その中から同じような視点を持った人と会うことができることもメリットの1つですね。

常に最新の情報をインターネットから手に入れられる

何事も最新の情報はインターネット上にあることが多いです。

しかし、インターネット上の情報のほとんどは英語で書かれています。

そのため、英語ができない日本人だと情報収集が遅れてしまう可能性があります。

社内公用語を英語にすれば、最新の情報を常に把握することが可能になるので、情報収集力が上がるでしょう。

特にIT企業やインターネットが必要不可欠な企業にはメリットが大きいです。

より広い知識や情報を手に入れることで、視野も広がるので選択肢が増えます。

企業間の競争や成長において、どれだけ多くの情報を早く持てるのかで差を広げることができますね。

人件費や無駄な時間が削減できる

社員が日本語しかできないと、海外の企業やお客さまとのやりとりの際に、英語を話せる人材を雇う必要がありますね。

海外企業との会議や、資料の送付など、英語を使う機会が多い企業ではその分コストもかかると思います。

しかし、社内公用語を英語にすれば、誰でも英語に対応できるようになるので、専門の人材を雇う必要がなくなります。

その分の人件費が削減できることは大きなメリットですね。

また、新しく専門の人材を雇うと、取引先と直接の意思疎通ができないため、必要以上の時間がかかります。

そうすると、自分の元に正確な情報が届いているのか、情報漏れがないかも不安ですよね。

社内公用語英語化にすると、タイムロスや上記の不安も取り除くことができます。

風通しが良くなり意見を言いやすい雰囲気ができる

英語は日本語に比べて、上下関係に厳しい言葉遣いの差がありません。

そのため、部下や若い社員でも、意見を言いやすい環境ができあがります。

浮かび上がる意見が以前に比べて多くなるので、その分企業の成長にも加担できますね。

ビジネスでは、より多くの意見交換や様々な視野からの考えが重要になります。

全ての社員が対等に話し合える環境ができることで、生産性も向上し、企業全体の雰囲気も良くなります。

日本語だと、自分の意見をなかなかいえないという社員や、言葉遣いに気を遣いすぎることがあります。

そのような原因を解決することに、社内公用語の英語化は良い影響を与えてくれるでしょう。

社内公用語を英語にするデメリットを5つ紹介!

これまで、社内公用語を英語にするメリットを紹介しましたが、もちろんデメリットもあります。

何事もメリットデメリットどちらも把握することが重要です。

そこで今回は社内公用語を英語にするデメリットについて、以下の5つを詳しく紹介します。

  • 会議がスムーズに行われない可能性がある
  • 既存の社員の離職率が上がる可能性が高い
  • 英語学習の時間とコストがかかる
  • 全体的に業務の時間が長くなる可能性がある
  • 上下関係がうまく保たれない可能性がある

会議がスムーズに行われない可能性がある

英語を社内公用語にすると、会議が英語になることがほとんどです。

これまで日本語だと1~2時間ほどで終わっていた会議も、英語に変わると4~5時間かかってしまう可能性があります。

初めのうちだと、会議内容を英語で理解することに時間がかかることが想定されるので、長時間会議になるでしょう。

また、日本語だと伝わる微妙なニュアンスが伝わりにくく齟齬が生じることもあります。

理解に時間がかかるだけでなく、正確な情報が伝えられているのかも不安ですね。

それぞれ意見があっても、言いたいことが言えないことも増えるので会議の質も下がる場合があります。

社内公用語の英語化になれるまでは、会議の効率化や質は下がると考えた方が良いでしょう。

既存の社員の離職率が上がる可能性が高い

既存の社員にとって、急に社内公用語が英語化されると、変化について行けず辞めてしまうことがあります。

また、英語が嫌いな社員や勉強したくないという社員も辞めてしまうでしょう。

英語公用語化に伴い、外国籍の社員が増えると居心地が悪くなる社員もいます。

英語化を進めるには、賛成派と反対派がいるので、気をつけましょう。

離職率が一気に上がってしまうと、企業自体のイメージも悪くなってしまう可能性があります。

企業を成長させることも重要ですが、社員のことも考えて決断することが必要です。

英語学習の時間とコストがかかる

英語を社内公用語にするには、全社員の英語力を上げる必要があります。

そのためには、英語学習の時間が必要になりますね。

英語学習のためのサポートや時間確保を整えるには、それなりのコストが必要になります。

初期投資の費用は高いので、費用面の負担を考えましょう。

業務時間内に英語勉強時間がないと、社員の負担が増えるだけなので、業務の効率化も考えなければなりません。

どのように体制を整えていくのか、フォローをいれるのか、多くの時間とコストを割くことが重要ですね。

全体的に業務の時間が長くなる可能性がある

社内公用語を英語にすると、文書や記録、など様々な仕事に英語が使われます。

以前までは日本語だった事も英語に変わるので、その分仕事を終わらせることに時間がかかるでしょう。

また、ビジネス英語は日常英語よりも専門的なことも多く難しくなります。

そのため、文書などはチェックも必要になるので、日本語に比べて効率も悪くなる可能性が高いです。

全体的に業務時間が長くなると、社員の負担も増えて仕事もうまく回らなくなるので対策が必要です。

上下関係がうまく保たれない可能性がある

これは、メリットでも触れましたが、英語は日本語に比べて上下関係が緩くなりがちです。

そのため、誰でも意見を言い合うので、メリットになる反面デメリットにも繋がります。

社内の雰囲気が一気に変わるので、今までの雰囲気が居心地良かった人には合わないでしょう。

また、礼儀的な言葉遣いや態度を怠ってしまうことや、今までの関係性が崩れてしまう可能性もあります。

上下関係を気にする社員や、年上の社員にとっては良く思わない人も出てくるでしょう。

社内公用語を英語にすることの問題点や失敗する理由は何?

疑問に思う男性

社内公用語を英語化するには、メリットもデメリットもありますが、根本的に失敗に繋がる理由があります。

ではどのような理由で失敗してしまうのか、どうすれば成功できるのか、詳しく紹介します。

社内公用語を英語にする問題点には主に以下の2つがあります。

  • 実際に英語を使う機会が少ない
  • 日本人同士や既存の社員はどうしても日本語が抜けない

実際に英語を使う機会が少ない

そもそも英語を使えないことで困った経験がある企業は少ないのではないでしょうか。

実際にビジネスで英語を使う場面は限られているので、英語を話せるようになっても使う機会は少ないです。

日本語だけで十分に足りてしまうので、結果的に社内公用語を英語にする必要がなかったということが起こります。

部署や仕事内容によって、英語の使う頻度や必要性は大きく異なります。

事前にどのような場面で英語が必要なのか、全社員に英語を学ばせる必要があるのか考える事が重要です。

日本人同士や既存の社員はどうしても日本語が抜けない

社内公用語を英語にしても、日本人同士で話すときや既存の社員だと、つい日本語が出てしまいますね。

普段から日本語で話していると英語力もなかなか上がらない、特定の英語しか分からないという問題に繋がります。

初めのうちは日本語の方が正確な意思疎通がスムーズに行えるので、英語が浸透するまでに挫折することもあります。

そのため、どの範囲まで英語を使うのか詳細に決めて、状況に応じて臨機応変に対応することも重要です。

社内公用語を英語にすると主に何が変わる?

疑問に思う男性

実際に社内公用語が英語化されるといっても、何が英語になるのか、どのレベルまで英語を身につけるのか分からないですよね。

企業によって異なりますが、基本的には会議や社内連絡、資料作りは英語になります。

そのため、ビジネスで使える最低限の英語力は身につける必要がありますね。

また、企業によっては普段の日常会話も英語に変えなければなりません。

どれだけ英語化を徹底するかによって大きく変わるので、気をつけましょう。

中には、TOEICなどの英語資格の受験義務を導入するだけ、昇級条件に加えるのみという企業もあります。

社内公用語を英語にする際の注意点を2つ紹介!

社内公用語英語化にあたって、気をつけなければならない点は以下の2つあります。

成功させるためにも一度チェックしておきましょう。

  • 既存の社員が辞めないような施策を考える
  • 目的や着地点を明確化する

既存の社員が辞めないような施策を考える

社内公用語を英語にすることは従来の決まりから大きく変わることです。

そのため、既存の社員への配慮が大切になります。

既存の社員が変更に対応しやすい施策を考えておきましょう。

授業料補助などのサポートや、社員の負担にならない英語学習のサポートがあると良いですね。

また、英語学習だけでなく、社員のモチベーションを高める工夫も必要でしょう。

社会人には時間が限られていて、勉強の時間も確保しにくいです。

英語資格などで基準を決めて、達成できた社員は給料アップなど決めてみるのもおすすめです。

目的や着地点を明確化する

事前に社内公用語を英語にする目的を明確にしておきましょう。

目的が不明瞭だと、着地点も分からず失敗に終わる可能性が高いです。

なぜ、英語を導入したいのか、どのような成果があれば成功なのか、考えてみましょう。

場合によっては全社員だけでなく部署に限る、任意性にするなど方法はたくさんあります。

企業を成長させるため、海外進出のために英語を導入することは1つの手ですが、それだけでは意味がありません。

着地点を明確にして何に取り組むのか考えましょう。

目的に1番適した方法を見つけて社員への不信感も与えないことも大切です。

以下の記事ではビジネス英語を学べるオンライン英会話を紹介しているので、気になる方はぜひ一度チェックしてみてください。

ビジネス英語が学べるおすすめオンライン英会話9選!選び方も紹介

ビズメイツが初心者におすすめの理由7選!おすすめビジネスオンライン英会話もご紹介

まとめ

会議

今回は、社内公用語の英語化について詳しく紹介しました。

この体制にはメリットもデメリットも大きいので、慎重に決断することが重要です。

本当に必要なのか、何のために必要なのか、しっかり考えて答えを出しましょう。

当サイトではおすすめのオンライン英会話も紹介しています。

オンライン英会話が気になっている方は、ぜひご覧ください。

高校生におすすめのオンライン英会話9選!選び方や効果的な受け方も解説

中学生におすすめのオンライン英会話8選!選び方も徹底解説

レッスン料金が安いオンライン英会話ランキングTOP8!発生する3つの費用

Skype不要のおすすめオンライン英会話10選!Skypeを使わないメリット・デメリットも解説